和式トイレについて、ラジオ番組でタレントが「無くせばいい」と発言したことをきっかけに、その是非がネット上で論議になっている。
「和式トイレ、もういらないと思うけどね!」
お笑いタレント・有吉弘行（48）のこんな発言が議論を呼んでいる。
冒頭の発言は、先月放送されたラジオ番組で、リスナーからの「和式トイレの数が減り、子どもたちがかがんで用を足すことができなくなっている」というメッセージに応じたもの。
仕事で訪れたNHKのトイレでの出来事を引き合いに、
「洋式がぜんぶ使用中で和式しか空いてなくて、太ももと腹筋がつっちゃってほんとヤバかった（笑）」
「ペタンと便器にハマりそうになりましたよ。慣れてないとヤバイ!」
と続けた。
ネット上では、
「たしかに和式トイレってメリットないよね」
と有吉への賛同も見られるが、
「誰が座ったかわからない便座に絶対座りたくないから、和式がなくなると困る」
「和式のほうが力を入れていきみやすくて、排便がスムーズなんだよね」
「足腰を鍛えるためにも和式を残すべき」
などの声も多く、ちょっとした論争に。
TBSラジオ「赤江珠緒たまむすび」の2023年2月27日の放送では、「今のうちに練習しとこう」というテーマでメッセージを募り、その1つとして、小学生になる息子がいる母親の和式トイレへの悩みが紹介された。
小学校からは、子供に和式トイレを練習させておくよう言われたというが、まず和式を探すところから始めないといけないと打ち明けた。
これに対し、出演したお笑いタレントのカンニング竹山さん（51）は、感じ入った様子で和式についてこう切り出した。
「もういい加減になくせばいいのに。何でそっちの方へ行かないで、取っとく理由があるのかしら」
さらに、自らの体験を元に、次のように疑問を呈した。
「昨日もなんか、新しくできた大学にちょっと仕事で行ってて。
そこ、1つ和式だったもんね。こんなきれいな大学で和式いる？と思ったけど…もうどうなんだろうね」
この発言は、ネットニュースでも報じられ、大きな話題になった。
和式については、様々な意見が出ており、「和式より洋式の方が楽」「学校にも備えられるべき」と竹山さんに近い声もあった。とはいえ、和式を推す向きも根強く、「体勢が排泄には良い」「一つ和式があると助かる」などの指摘が出て、洋式については「他人が座った便座に座りたくない」といった書き込みもあった。
和式を残すべきとの声も一定数あるようだが、現状はどうなっているのだろうか。
トイレの環境改善を目指して活動している日本トイレ協会の事務局長は3月2日、取材にこんな見方を示した。
「メーカーの出荷量は今、全体の1％もありません。
JIS（日本産業規格）からも外れています。
設置されるのはほとんど洋式で、今後もどんどん多くなると思います。
ただ、和式がなくなるかは、何とも言えませんね」
その理由について、事務局長は、学校や公衆便所など公共の場所に対し、和式の注文が一定量はあることを挙げた。
「洋式ですと便座が肌に触れることになり、清潔感を気にする若い女性など感覚的に嫌がる人が一定数います。
また、人間工学的に排便がスムーズになるとおっしゃる先生もいますね。
しゃがむと腹圧がかかりやすいという理由からです。
災害時などの仮設トイレはほとんど和式で、学校ですと、非常時に排便できる訓練として和式を使えた方がいいと、教育の一環と考えるところもありますね」
ネット上で和式を検索すると、そのメリットとして、価格が安い、洋式より節水になる、清掃が楽といった点も挙げられている。しかし、こうした点はむしろ逆だと、事務局長は指摘する。
「物にもよりますが、和式はコンクリートに埋め込みますので、工事費が高くなります。
使う水量も、洋式の方が少ないでしょう。
和式は、周辺に飛び散って床が汚れやすく、洋式は汚すことが少なく掃除が楽ですね」
洋式にメリットがあるとされた背景として、
「膝が悪い高齢者は、しゃがむのが大変ですので使う方が多いですね。普及したのは、社会の高齢化も原因とされています」
と説明した。
文科省が2020年に学校のトイレ状況を調べたところ、和式の占める割合は、4年前より14％も減ったが、43％を占めている。
同省の施設助成課は3月2日、取材に対し、和式をどうするかについてこう説明した。
「自治体が自らの考えに沿って、トイレの計画を立てています。
古い駅には和式しかないといった教育上の観点から、和式を残すところもあります。
また、衛生面から便座に触れる洋式を望まない児童や生徒も一定数いることも配慮しているようです。
和式を残すかは、自治体の考え方次第で、文科省として一律に示すのは難しいと考えています」
ただ、災害時に学校が高齢者も利用する避難所になるため、内閣官房が25年度までに学校のトイレ95％を洋式にするという目標を立てており、文科省としても、自治体が予算を確保できるよう便宜を図っているとしている。
